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プラネタリーヘルス
実現への挑戦

~SDGsの一歩先へ~
  • 主催:
  • 長崎大学
  • 共催:
  • 長崎新聞社
  • 協賛:
  • 十八親和銀行
  • 協和機電ホールディングス株式会社
  • 後援:
  • 長崎県、長崎市、長崎経済同友会、長崎県経営者協会、
    長崎商工会議所、(一社)長崎青年会議所、
    長崎都市経営戦略推進会議、長崎経済研究所
Course Outline

講座概要

長崎大学は 2020 年に「プラネタリーヘルス(地球の健康)に貢献する大学」を目指すことを掲げました。

地球環境の持続と人間社会の持続的開発。両立の難しいこの二つの関係を、社会、経済、環境の事象をパズルのように組み合わせ、互いに発展できる道を探すことが「プラネタリーヘルス」の考え方です。広い視野で世界を捉え、「プラネタリーヘルス」の実現について学んでいきます。
開催日 第1回:2022/09/29(木)
第2回:2022/10/17(月)
第3回:2022/11/09(水)
第4回:2022/11/29(火)
第5回:2022/12/14(水)
第6回:2022/12/22(木)
開催時間 18:30〜20:00(各回共通)
会場
  • 長崎大学中部講堂(長崎市文教町1-14 ※長崎大学文教キャンパス内)
  • オンライン同時配信(zoomウェビナー配信)
料金
  • 高校生・長崎大学生・西遊サポーター:無料
  • 一般(6回受講料):3,000円
申込締切日 本講座は、全日程を終了いたしました。
Greeting

開催挨拶

主催者あいさつ

河野 茂
国立大学法人長崎大学長
河野 茂
今年度のリレー講座は、「長崎から始めるプラネタリーヘルス実現への挑戦~SDGsの一歩先へ~」がテーマです。長崎大学が目指す「プラネタリーヘルス」の概要を分かりやすく学ぶことができ、また、幅広い地球規模の課題に挑戦する大学、県内企業の取り組みをご紹介いたします。どうぞご期待ください。
今回は、長崎大学文教キャンパスの中部講堂を会場として、オンライン配信との併用で開催します。また、講演後、録画した動画をインターネット上に掲載しますので、受講を申し込まれた方は、期間中ご都合の良い時に視聴いただけますのでご利用ください。

共催者あいさつ

徳永 英彦
株式会社長崎新聞社
代表取締役社長
徳永 英彦
今年も長崎大学リレー講座の開催が決まり、共催者として大変喜ばしく思います。今回のテーマは「長崎から始めるプラネタリーヘルス実現への挑戦~SDGsの一歩先へ~」です。前回同様プラネタリーヘルスがテーマです。気候変動や環境汚染は生態系への影響や水不足など、深刻な問題を誘発しています。地球の健康と私たちの健康は密接に結び付いているのです。講師の先生方には様々な視点から、地球と私たちの健康についての課題や解決に向けた取り組みを掘り下げていただきます。受講される県民の皆様にも何ができるかを一緒に考えていただければ幸いです。

協賛企業あいさつ

山川 信彦
株式会社十八親和銀行
取締役頭取
山川 信彦
2010年にスタートした「長崎大学リレー講座」を、コロナ禍が継続する中にも関わらず本年も皆様にご案内できますことを協賛社として大変喜ばしく思います。今回のテーマは「長崎から始めるプラネタリーヘルスの実現への挑戦~SDGsの一歩先へ~」です。各界でご活躍されている講師の方々の貴重な講話を聴講頂き、私達が抱える気候変動や未知の感染症対応といった様々な課題解決に向けて、聴講者の方々がこれからの自然・社会環境の持続可能性に向けた取組を牽引していく人材となることを大いに期待します。
坂井 秀之
協和機電ホールディングス株式会社
代表取締役
坂井 秀之

プラネタリーヘルスが危機に直面しているコロナ禍が終焉に向かうのか、そうでないのか混沌とした状況の中でも、社会の営みは旧に復しつつあります。その一方で、ロシアのウクライナ侵攻が地球環境と人々の生活に破壊をもたらしています。これらはSDGsやESGとは逆行した流れであり、人類は同じような愚行を繰り返すばかりかと暗澹とした思いに駆られます。今回のリレー講座は「長崎から始める・・」ですから、身近な処から地球規模に繋がる発想で取り組みましょう。農業・水産・林業など長崎の一次産業に脚光を浴びさせましょう。

協和機電ホールディングス株式会社 代表取締役 坂井秀之様が2022年9月5日、ご逝去されました。
心よりご冥福をお祈り申し上げます。
長崎大学
Program

プログラム

各講座終了後、当サイトにてオンデマンド動画配信を行います。
動画の視聴には「参加登録」が必要です。
SDGsの一歩先へ

プラネタリーヘルスとは何か

リレー講座2022のテーマとなるプラネタリーヘルスの考え方について、紹介した約5分ほどのアニメーションです。
  • 第1回 2022/9/29(木)
    渡辺 知保

    地球に優しい人間と
    人間に優しい地球

    長崎大学 プラネタリーヘルス学環長(2022/10/1現在)
    渡辺 知保
    プラネタリーヘルスとは2015年に有名な学術雑誌の論文で提唱された考え方で、相互に依存する「地球の健康」と「人間・社会の健康」とを指している。本講座のキーとなるこの考え方を解説し、プラネタリーヘルスの実現のために何が必要か、SDGsとの違いはどこかなど、みなさんと共に考えたい。
  • 第2回 2022/10/17(月)
    山本 和子

    世紀の感染症パンデミックで学んだこと

    琉球大学 大学院医学研究科
    感染症・呼吸器・消化器内科学講座(第一内科)教授(2022/10/1現在)
    山本 和子
    感染症は人類の歴史に大きな影響を及ぼしてきた。人が免疫をもたない病原体は爆発的な感染症を流行させ、世界を揺るがしてきた。本講演では、地球規模のパンデミックを起こした新型コロナウイルス感染症を例えに、社会生活で感染症とどのように向き合っていくか、未来のプラネタリーヘルスを考えたい。
  • 第3回 2022/11/9(水)
    井上 巧

    長崎経済のSDGsと経済

    十八親和銀行 地域振興部
    (出向先 長崎県 企画部 政策企画課)
    井上 巧
    持続可能な企業活動の実現のためにSDGsが果たす役割や、もたらす効果について解説。経済活動は、地球に害を与えるのではなく、地球保全のため私たちの社会活動の調整役を担うことを示す。また、長崎県が抱える課題解決のために、SDGsを通した長崎県や金融機関の取り組みについても紹介する。
    深浦 厚之

    ESG投資は地球を救えるか?

    長崎大学 経済学部長
    深浦 厚之
    誰一人取り残さないことを目指すSDGs。ESG投資がこの目標に貢献できるためには、SDGsは魅力ある投資機会・収益機会でなければならない。利益の追求と地球の保全。一見、矛盾するこの二つを ESG投資は両立させられるだろうか、”新しい資本主義”とどのように関わるのか、等を考える。
  • 第4回 2022/11/29(火)
    西田 充

    核兵器とプラネタリーヘルス

    長崎大学 多文化社会学部 教授
    西田 充
    ウクライナへの侵略に際して、ロシアが核兵器の使用をちらつかせる核恫喝を行ったことで、核兵器に内在する危険性が白日の下に晒された。この地球にはまだ大量の核兵器が残されている。核兵器がプラネタリーヘルス(地球の健康)にどのような影響を与えるのか、被爆地長崎から論じる。
  • 第5回 2022/12/14(水)
    金 禧珍

    海洋生態系の脅威となる
    プラスチックごみ

    長崎大学大学院 水産・環境科学総合研究科 准教授
    金 禧珍
    長崎の海域にも多く存在するマイクロ・ナノプラスチック。肉眼では観察できないほど微細な粒子が海の生物や生態系にどのような影響を与えているのか、そして私たちの生活はどのように関わるのかについて解説する。海の豊かさを守るために私達一人一人ができることについて、みなさんと共に考えたい。
  • 第6回 2022/12/22(木)
    上山 哲郎

    世界の水環境と
    海水淡水化技術

    協和機電工業株式会社 事業開発部
    水処理プロジェクトグループ
    上山 哲郎
    地球上で利用可能な淡水は全体の1%程度であり、安全な飲料水や手洗い用水を満足に確保できない地域がある。日本では数年に一度、渇水がニュースとなる程度であるが、特に離島では海水淡水化技術による飲料水の確保が必要とされている。SDGsに貢献することが可能な海水淡水化技術の導入事例を紹介する。
    藤岡 貴浩

    飲み水の危機~長崎から世界に技術を届ける

    長崎大学大学院 工学研究科 准教授
    藤岡 貴浩
    世界では人口増加、産業発展、気候変動により水不足が深刻化しており、水質の悪い河川水や下水を浄化して飲まざるを得ない国が増えている。全ての人々が安全で安価な飲料水にアクセスする(SDGs目標6.1)ために長崎から何ができるのか。グローバル展開を大前提とした開発活動を紹介する。
  • 主催
    長崎大学
  • 共催
    長崎新聞社
  • 協賛
    十八親和銀行
    協和機電ホールディングス株式会社
  • 後援
    長崎県、長崎市、長崎経済同友会、長崎県経営者協会、長崎商工会議所、(一社)長崎青年会議所、長崎都市経営戦略推進会議、長崎経済研究所
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